投信自動つみたて
月々1,000円から始められる投資。毎月一定額の投資でリスクを分散。
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＼投資信託の購入について
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投信自動つみたてがおすすめ／
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定期的に自動購入 -
一定金額を継続的に投資することで、リスク分散が可能！
ドルコスト平均法とは？
一定金額を定期的に購入していく方法です。
時間と価格の分散により、平均購入単価を安定させる効果が期待できます。
- ドルコスト平均法は、投資信託の基準価額の下落リスクを低減するものではありません。
- 上記の数字は仮定のものであり、将来の成果を約束するものではありません。
また、上記の例では手数料等については考慮しておりません。
「積立投資」の効果は？
積立投資をするとどんな効果があるの？
〈たとえば〉下記のような値動きをするAファンドがあった場合
※Aファンドは、分配金がないファンドとします。
この投資信託に・・・
Aファンドに
120万円を
一括投資
投資金額120万円
10年後 約92万円
Aさんのように、一括で購入した場合、購入した時の基準価額よりも上昇すれば利益が見込めますので、購入時期の見極めが大切です。
ですが、さまざまな要因で日々変動する投資信託の購入のタイミングを見極めることは、なかなか難しいですね。
Aファンドに
積立投信で
毎月1万円
10年間投資
投資金額120万円
10年後 約171万円
Bさんのように、長期間にわたって一定金額を定期的に購入した場合は、ドルコスト平均法※により、平均購入単価の平準化を図ることができます。
ですので、相場の動きに悩まされることなく投資を行うことができます。
- ドルコスト平均法とは：
一定期間ごとに一定金額で同じ投資対象を買い付ける投資方法です。
例えば、積立投資信託などで毎月一定額を積み立てると、基準価額が高いときには少なく、安いときには多く、口数を買い付けるため、結果的に買付単価が平準化されます。
このように長期間にわたって、時間を分散し購入していくことで、積立投資は基準価額が下がってもある程度の回復で利益を出せる可能性が高まる投資方法だということがわかります。
- 「リスクを理解する」、「費用と税金について」もあわせてご確認ください。
投信自動つみたてを始めるには
eネットバンキングから始める場合
当行に投資信託口座はお持ちですか？
当行でインターネットバンキングはご登録済みですか？
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eネットバンキングをお申し込みください。
インターネットや店頭でのお申し込みが可能です。
インターネット投資信託のご利用には、eネットバンキングに投資信託口座の登録が必要です。
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[お取引メニュー]－[資産運用]－[投資信託メニュー]からご利用ください。
※定時定額契約のお申込にあたっては、事前に当行と累積投資契約の締結が必要です。
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ご注意事項
eネットバンキングで投資信託取引を行うためには、事前に投資信託口座の開設が必要になります。投資信託口座の開設はインターネットまたはお近くの店頭窓口でお申し込みをお願いいたします。
当行で普通預金口座をお持ちでないお客さまは、投資信託口座開設とともに店頭窓口にてお手続きをお願いいたします。
また、「投信自動つみたて」の契約内容の変更（金額変更・引落日変更等）については、インターネット上では取り扱っておりませんので、お近くの店頭窓口にてお手続きをお願いいたします。
詳しくは、コールセンターまたはお近くの店頭窓口にお問い合わせください。
店頭窓口で始める場合
お近くの当行店頭窓口にてお手続きください。
ご用意いただくもの
お届け印には、ゴム印、インク内蔵型の印鑑はご使用いただけません。
通帳またはキャッシュカード
※1 顔写真がない本人確認書類の場合、もう1つ他の本人確認書類をご用意ください。
一緒に検討しませんか？
NISA
NISAとは、最大年間360万円（成長投資枠・年間240万円、つみたて投資枠・年間120万円）までの株式投資信託や上場株式の投資による「値上がり益」や「分配金（普通分配金）」にかかる税金が非課税となる制度です。
電子交付サービス
投資信託・公共債のお取り引きに伴いお客さまへお届けする書面（取引報告書、運用報告書など）を、インターネット上で閲覧いただけるサービスです。
商品概要
お取り扱いチャネル
-
eネット
バンキング - 店舗
| ご利用いただけるかた | 個人、法人 |
|---|---|
| 投資信託購入代金 | 1ファンドについて毎月1,000円以上1,000円単位。 （手数料、消費税を含みます。） 年2回に限り増額月の設定が可能。 |
| 指定購入日 | 任意にご指定ください。（銀行休業日の場合は翌営業日となります。） |
| お引落口座 | 指定預金口座（収益分配金や解約代金等をご入金させていただく預金口座） |
| ご購入資金 | 自動引落させていただきます。 |
| 変更・中止 | 自動引落予定の5営業日前であれば、お申込内容の変更や中止を行うことができます。 |
| 取扱店舗 | 次の店舗を除いた本支店および出張所で取り扱っております。 《取扱対象外店舗》 大阪支店、上越市役所出張所、新潟空港出張所 |
| eネットバンキングでお申し込みいただく際のご注意点 |
|
| その他参考となる事項 |
「投信自動つみたて」のお申し込みに関するご留意点
ご投資にかかる手数料およびリスクについて
|
| 当行が契約している指定紛争解決機関 | 一般社団法人全国銀行協会 連絡先 全国銀行協会相談室 電話番号 0570-17109または03-3252-3772 |
投資信託に関するご注意事項
- 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。
- 当行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- 投資信託は投資元金が保証されている商品ではありません。
- 投資信託の設定、運用は、投資信託委託会社が行います。
- 過去の運用実績は、将来の運用結果を約束するものではありません。
- 投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入されたご投資家のみなさまご自身に帰属します。
- 投資信託は、株式、公社債などの値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。また、外貨建て資産に投資するものは、この他に為替相場の変動などの影響により基準価額が変動するため、投資元金を割り込むことがあります。これらに伴うリスクは、ご投資家のみなさまご自身のご負担となります。
- 投資信託に係る手数料としましては、ファンドにより異なりますが、ご投資家のみなさまに直接ご負担いただく費用としまして、当行所定のお申込手数料（お申込代金総額に対し最大3.30％（税込））がかかるほか、一部のファンドは換金時に信託財産留保額（換金時の基準価額の上限0.5％）がかかります。また、保有期間中には、信託財産で間接的にご負担いただく費用としまして、信託報酬（純資産総額に対し最大2.1125％（税抜1.995％））がかかるほか、組入有価証券の売買委託手数料や監査報酬などのその他の費用（運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません）がかかります。なお、当該手数料の合計額については、ご投資家のみなさまがファンドを保有される期間などに応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは、各ファンドの「交付目論見書」、「目論見書補完書面（投資信託）」でご確認ください。
- 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
- 投資信託をご購入の際は、最新の「交付目論見書」、「目論見書補完書面（投資信託）」の内容を十分にお読みいただき、ファンドの内容を十分にご理解のうえお申し込みください。
お申し込み／お問い合わせ
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025-226-6595（通話料有料）
